脱炭素→水素社会 日本は変われる！

SDGs 【Sustainable Development Goals】

（持続可能な開発目標）

2015年9月に国連で開かれたサミットの中で世界のリーダーによって決められた、国際社会の共通目標です。「17の目標」と「169のターゲット（具体目標）」で構成されています。これらは2030年に目標を達成させる事となっています。

日本の今後の存在意義と示す良い目標が出来ました。日本人は島国の為、多種民族の混血は少ないが異国の文化へのハードルは低い。

ハロウィンがここまで浸透する日本を想像できたでしょうか？

日本人は一度火がつくと、我も我もと国民全体のブームとなりやすい。

日本人は、ヨーロッパで生まれたSDGsを自国のテクノロジーで本家よりも画期的な方法で、世界をまた驚かしてくれると信じています。

日本の水素社会が始まります。下記のMJの記事を読んでください。

この波に乗りましょう🌊

2020/11/2 MJ記事より

菅義偉首相が１０月２６日の所信表明演説で「２０５０年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した。昨年１２月に就任した欧州連合（ＥＵ）のフォンデアライエン委員長は５０年までに域内で排出する温暖化ガスを実質ゼロにする「欧州グリーンディール」を掲げている。日本は先を越されたが、２１年改定の次期エネルギー基本計画が、太陽光や風力など再生可能エネルギーを主力電源と定めるのは必至だ。
　エネルギー戦略研究所の山家公雄所長は「風力や太陽光の普及で電力分野の脱炭素化は見えてきた。次は交通・物流分野だ」と話す。航空機やトラック、船舶に使う化石燃料はいずれ水素に切り替わる。欧州エアバスは９月、水素を燃料とする航空機を３５年までに事業化すると発表した。大量の二酸化炭素（ＣＯ２）を排出し、環境活動家のグレタ・トゥンベリさんが「飛び恥」と酷評した航空機は脱炭素を果たす。
　エネルギー業界では水素を製法別で色分けする。現在主流の化石燃料から作る水素は「グレー」で、この製造過程で生じるＣＯ２を回収・貯蔵すれば「ブルー」になる。再生エネで水を電気分解して作れば「グリーン」だ。ただ、再生エネは天候次第で出力が変動し、水素社会に不可欠のグリーン水素を安定的に供給できるか心もとない。
　欧州の再生エネ事情に詳しいシンクタンク、テクノバの丸田昭輝グループマネージャーは「ドイツは５０年までに再生エネ設備を電力の実需要をはるかに上回る水準まで増設して常にあふれさせ、安い余剰電力でグリーン水素を作って乗り切る」と説明する。これだと再生エネ電力の出力過不足は起きない。割安で潤沢な余剰電力で作ったグリーン水素を安く安定供給できる。天然ガス用パイプラインの一部を水素用に転換する準備も進む。地政学的リスクを抱えるロシア・中東産の天然ガスへの依存が減り、エネルギー安全保障面でもプラスに働く。
　菅首相は所信表明で「成長戦略の柱に経済と環境の好循環」を掲げた。イノベーションと規制緩和がこれを後押しする。「高温水蒸気電解」は高温の水蒸気を電気分解し、効率的に水素を作る技術。エネルギー総合工学研究所の松井一秋研究顧問は「この電源と熱源に原子力発電所が使える。原発が出す３００度の熱でも効率は上がる」と説く。製造過程でＣＯ２が出ないグリーン水素ができる。
　水素エネルギー協会の坂田興会長は「火力発電所のガスタービンで天然ガスと水素を混ぜて燃やせばＣＯ２は大きく減る。水素を縛る高圧ガス保安法などの緩和も有効だ」と話す。水素は金属や様々な素材の強度を損なう性質がある。日本のお家芸である炭素繊維や化学材料の出番だ。
　岩谷産業を創業した岩谷直治氏は１９４１年に油脂メーカーの余剰水素販売を手掛けた先駆者。同社の間島寛社長は「化石燃料はＣ（炭素）が少ないほど環境に優しく、最後はＣがなくなって水素になる。岩谷グループの存立はそこにかかっている」と語る。欧州だけでなく、日本にも水素社会に移行できる技術があり、プレーヤーがいる。